ダイレクトメール(DM)は、商品やサービスを購入する可能性の高い人へ直接手紙を配送するもので、費用対効果が高く、昔から現在に至り、多くの企業が使用している広告です。
しかし、個人情報保護法などという「名前だけの法律」は、現状で機能していなく、多くの企業が不正に入手したリストからDMを送付しています。
DMは、少ないならまだしも、量が多くなるにつれ他の重要な郵便物を見落としてしまう恐れや、DMの範囲を超えて、架空請求などといった犯罪行為も行なわれています。その為に、まずはリストに載らないようにするのが大切です。
DMが多く来て困っているならば、郵便局の制度「受け取り拒否」をしましょう。
年末から今年にかけて届いたパチ関連DMの一部(捨ててないで残ってたものでもこの3つ)
受け取り拒否は、DMを送付した企業に送り返せるものです。
「開封していないもの」に限り、赤字で大きく分かりやい場所に「着信拒否」または「受取拒否」と書きます。付箋に書いて貼り付けて、投函してもOKです。郵便局の制度なので郵便物のみに可能で、配達業者のメール便などには出来ません。
受け取り拒否されたDMは、相手先に戻ります。郵便料金が再度掛かる事になり、ハガキならば、企業は50円の負担をする事になります。
その為に、思わぬ費用が出る事になるので、DM送付業者は、DMリストから外す事も考えられます。
インターネット上の信頼できない懸賞サイトやポイントサイトを使用しないこと。
有名でない企業の懸賞に参加しない事。
ネット上では、ちょっとしたアンケートなどありますが、「第三者に公開しない」と記載があっても平気で横流しするサイトがあります。こちらでは5P(5円)程度を貰うのに、裏では高額取引されています。数円の為に個人情報を売らないように気をつけましょう。
そもそも、なぜそんなアンケートを取るのか?良く考えれば、分かりますよね。必要だからアンケートを取っています。
ごく一部のホールと思いますが、ホールの会員のリストも横流しされています。むやみに会員に入らないほうがいいかもしれませんね。
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